耐震診断を実施したい、家の耐震強度が気になるなど、まずはお気軽にご相談ください。
丹澤工務店は、2011年12月30日(金)~2012年1月7日(土)の間、年末年...
本事業は、東日本大震災により被災した地域における、中小住宅生産者(丹澤工務店も対...
平成23年10月21日の閣議決定で、住宅エコポント制度が再開されることになりまし...
いわゆるシックハウス症候群。 建築材料などに含まれる成分が原...
先日の休みの日、近所に買い物に出かけた時の写真。  ...
今回は蓄熱暖房機のお話。 電気料金メニューのオール電化住宅(...
四川の大地震の恐怖が記憶に新しい昨今、地震大国・日本にとっても他人事ではありません。首都直下地震は今後30年間に70%の確率で起きるという報告があります。そんな状態であるにも関わらず、耐震性に問題がある木造住宅は全国で約1,000万戸(全体の40%)に達っすると言われており、耐震化に対する危機感がまだまだ薄いと言えます。
また、よく耳にする「建築基準法」は、大きな震災が発生する度に調査・検討され、改正されています。当然、古い建物ほど現在のような耐震施工がされていません。昭和56年(1981年)以前に建てられた木造住宅は、古い耐震基準で建てられた家です。平成7年の阪神淡路大震災では昭和56年以前に建てられた建物に被害が集中しており、図らずもその事実が実証されることとなりました。昭和56年以前の住宅が必ずしも大地震で倒壊するとは限りませんが、事前の耐震診断・耐震補強をおすすめします。
それでは、耐震診断・耐震補強とは一体どのような流れでどんな事を行ない、その結果を見てどうしたら良いのか、費用はどのくらいかかるのかをご説明いたします。
耐震診断を実施したい、家の耐震強度が気になるなど、まずはお気軽にご相談ください。
建物がどういう状態なのかを図面や計算書、目視などで詳しく調査します。これにより、耐震診断の内容を決めます。
予備調査の内容をもとに、どのような内容の耐震診断を行うかの計画を作成します。
お客様の同意がいただければ、作成した計画をもとに耐震診断を行います。ここから、5万円の費用がかかります。
耐震診断の内容を報告書にまとめてお客様にお渡しします。結果によっては、補強工事等が必要になる場合があります。
補強工事が必要と判断した場合に、施主様の同意を頂ければ、その工事の計画や設計書を作成します。
補強計画書を施主様にお渡しします。この計画書に沿って補強工事が行われます。
補強計画書の内容にご同意いただければ、補強工事にとりかかります。